●業務成績は全社軟調、ただしフジはリストラとオリンピックでそこそこ

それでは早速各社のデータを見ることにする。前回の一連の記事同様に、売上・経常利益、そして純利益の3項目で前年同期比のグラフを作成する。

主要5局の第2四半期における主要業務成績(前年同月比)

実際グラフ化してみるとほとんどがマイナスに触れていることからも、テレビ局が非常に大変な環境下にあることが分かる。なお、唯一【フジ・メディアHD(4676)】が気を吐いているが(ちなみに売上高は前年とほぼ変わらないので棒部分が見えない)、これは「オリンピック」放送効果、経費(放送事業原価)の大幅な削減に成功、さらには映像部門においてはテレビ番組からデビューしたユニットやドラマのDVDが売上に大きく貢献し、成績を引き上げている。第1四半期のテレビ朝日における『相棒』効果のようなものだ。

続いて主要事業たる「放送事業」に的を絞って眺めてみる。順に放送事業利益と、前年度比をそれぞれグラフ化する。

放送事業営業利益

放送事業営業利益前年度比

放送事業の営業利益だけを見ると、(利益の絶対値はともかく順位は)ほぼそのままそれぞれのテレビ局の放送業界における勢力・シェアを模したような形に見えるのは前回と変わらない。フジ・メディアHDの突出度はいつも通り。「前年度比」まで見ると、フジ以外の4局が放送事業で血の涙を出すほどの苦労をしているのが分かる。特に【テレビ東京(9411)】は下落率が並大抵のものではなく、放送事業利益がグラフとして表れないほどでしかないのも理解できる。

参考までにフジのリリースによれば、放送事業の営業費用削減の記述には

どのような作用が生じているのかは別として、多くの面でコストカットを断行したことが分かる。

●スポット広告の落ち込みは厳しさを増す

ここまで営業成績が悪化している理由は第1四半期同様、テレビ放送に対する広告費収入の減少にある。すでに【ネットやケータイ増やしてテレビや新聞、雑誌は削減・今年の広告費動向】などで何度と無くお伝えしているように、広告効果が薄くなったことやインターネットなど新媒体の登場で、テレビ広告に対する広告出稿の割合は減少の傾向にある。また、景気の急速な冷え込みで、費用対効果が疑わしいとされる場合には容赦なくコストカットの対象にもなりうる(【モスバーガーの「迷走」とテレビコマーシャルの打ち切り検討と】)。これはテレビ局から見れば「収入減」に直結する。

特に、先に説明したTVCMの部類のうち、番組そのものを買い取る形の「タイム広告」より、「スポット広告」の落ち込みが激しい。むしろ「タイム広告」は増加している局もあるくらいだ。ある程度ターゲットを絞れる「タイム広告」はともかく、いわばばら撒き型の「スポット広告」は企業からは(効果が低いから)優先順位が低い、と判断されつつある。

また、契約期間は「スポット広告」の方が短いことから、景気の動向に流されやすい(がため、景気悪化に敏感に反応してさらに出稿が抑えられている)のも要因として存在する。その現状はテレビ局側でも重々承知・認知しているようで、各短信にも随所に「景気の悪化傾向によりスポット広告の減少」云々という記述が目に留まる。

それでは具体的にスポット広告の前年同期比をグラフ化してみる。

スポット広告の前年同期比

第1四半期はややばらつきが見られたものの、第2四半期では一様に下げ基調にあるのが分かる。元々広告費が売上全体に占める割合は大きいため、たとえ前年比10％前後でも金額にしてみれば多額になるのはいうまでもない。つまり「スポット広告1割減」ともなれば、(基本的に経費は変わらないので)その数倍の影響がそのテレビ局の純利益などに出てくるということだ。

(続く)

■一連の記事:
【主要テレビ局銘柄の第2四半期決算をグラフ化してみる……(1)スポット広告と下方修正】
【主要テレビ局銘柄の第2四半期決算をグラフ化してみる……(2)業績斜め読みとスポット広告の落ち込み】
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【主要テレビ局銘柄の第2四半期決算をグラフ化してみる……(4)主要テレビ局の収益構造を再点検してみる】
【主要テレビ局銘柄の第2四半期決算をグラフ化してみる……(5)主要テレビ局の「スポット広告の減り具合」をグラフ化してみる】