テレビ視聴時間の推移をグラフ化してみる

2008年12月05日 06:30

テレビイメージ先に【日本の広告宣伝費上位10社の広告費をグラフ化してみる+α】でも紹介したように、先日発売された『週刊ダイヤモンドの最新号「新聞・テレビ複合不況~崖っぷちに立つマスメディアの王様」』は非常に価値の高い内容の1冊といえる。四大マスメディアの中でも影響力(と問題)の大きい新聞とテレビについて、さまざまな方面から現在抱えている問題点を取り上げ、解説を行っていたからだ。1年以上前の同系列の特集【「新聞没落」…週刊ダイヤモンド最新号を読み解く】同様、当方も永久保存を決めている。今回はその特集からのグラフ化や覚え書き化するシリーズ第二弾として、「テレビ視聴時間の推移」をグラフ化する。

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週刊ダイヤモンド「新聞・テレビ複合不況~崖っぷちに立つマスメディアの王様」(2008年12月6日号)では、多種多様な方面から新聞とテレビの現状にメスを入れている。非上場のためになかなか内情が伝わってこない新聞社と、公開企業ではあるが理解しがたい経営戦略や対外方針を続けているようにすら見えるテレビ局について、「おサイフ事情」と「しがらみと意地」の2点から分析が加えられている。

2点の分析の切り口のうちの一つ、「おサイフ事情」をメインにした記事の一つに「活字・テレビ離れ加速」という項目があった。いわく、内容が「お気楽ごくらくモード」のために視聴者が離れ、結果として魅力が落ちて広告費も減少してしまう、という流れだ。その話を裏付ける形で掲載されていたのが、「テレビ視聴時間の推移」のグラフ。

このグラフはテレビ総計と民放総計の2つの項目について、折れ線グラフでテレビの平均視聴時間の推移を示していた。「視聴率」ではなく「視聴時間」であることを考えると、貴重なグラフといえる。視聴時間が少なくなればそれだけ、テレビそのものの影響力も物理的に減ることを意味しているからだ(人には1日24時間しか与えられていないため)。

元データはNHK放送文化研究所、とある。そのサイトで[このページ(nhk.or.jp)は掲載が終了しています]した上で抽出。元記事にはない部分まで反映させ、多少描き方を変えたのが次のグラフ。

テレビ視聴時間推移(週平均、一日あたり)
テレビ視聴時間推移(週平均、一日あたり)

民放総計時間にNHK総計時間を重ねてある。紺色の上の部分の推移が「民放+NHK」=「テレビ総計」の視聴時間なわけだ。計測間隔が途中まではまちまちだったことや、時節毎の特殊事情(ワールドカップなど)もあり、ダイナミックな変化は見えないが、ここ3年の間に振幅しながら徐々に時間が短くなる様相を見せていることは分かる。特に民放の時間短縮化(=人気の落ち方)は大きい。

それではこれ以前はどのような推移を見せていたのか。NHK放送文化研究所にはこれ以前の定期観測データはなく、[このページ(nhk.or.jp)は掲載が終了しています]というテーマのレポートが公開されている。そのレポートに掲載されていたのが次の図。1993年~2003年までを年次でグラフ化している。

1993年~2003年の1日あたりのテレビ平均視聴時間
1993年~2003年の1日あたりのテレビ平均視聴時間

見ればお分かり通り、NHKも民放もほぼ横ばいで推移していることが分かる。ということはテレビ視聴時間(正確には民放の視聴時間)の減少が見られ始めたのは早ければ2004年以降、データで確認できるのは2005年以降ということになる。

視聴時間はその時々の時節の流れや流行などでぶれが生じるため、数分程度の違いならば単なる誤差で済まされる。しかし継続的に減少する傾向が確認できるのなら話は別。NHKの「ぶれ」はまだ誤差の可能性があるが、民放も「ぶれ」で説明付けるのは少々難がある。試しに民放の数字だけを抽出し、線形の近似線を作成。さらにそれを前方に延長したのが次の図。

テレビ視聴時間推移(週平均、一日あたり)(民放のみ、近似線追加)
テレビ視聴時間推移(週平均、一日あたり)(民放のみ、近似線追加)

今後1年間で平均10分ほど視聴時間が減るという概算になる。あくまで数字の上の「試算」にしか過ぎないのでこのような事態なるかどうかは不明だが、仮にここまで視聴時間が減少すれば「テレビ離れ」(特に民放離れ)が改めて認識されることだろう。


(最終更新:2013/09/05)

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