大量所有報告書によるとスティールパートナーズの株式保有割合は次の通り。なお、一部銘柄については発行株式数が増えているため、実際の保有「比率」は表記のものより減っているものもある。銘柄のあとの数字は今回提出された書類による保有割合、前回の保有割合の順(％)。

また、所有目的もこれまで単なる「投資(株主としてのリターンの享受のため。)」としていたのに、今回は「及び、状況に応じて、経営陣への助言、重要提案行為等を行うこと。」と付け加えられている。詳細部分にも「発行者へ投資に関連し提出者が適切だと判断する行動をとることがある。当該行動には、経営陣への助言や株主権行使等を通じての発行者の株主価値向上の支援、取締役又は役員の派遣、発行者に対する資本構成又は配当方針の変更に関する提案、発行会者の株式の追加取得、発行者の株式の一括又は一部売却を含むが、これらに限定されない」と詳細に説明されており、今後状況次第ではスティールパートナーズがこれらの行動に出る可能性が出てきた。

先の記事にもあるようにスティールパートナーズは過去何度と無く日本企業に対する敵対的買収の経験も持ち合わせている。今後これらの企業にどれだけ注力するのか、また、各企業はどのような対応をとるのか。注意深く見守りたいところだ。