成人の5人に1人は糖尿病予備群・4年間で15%増加

2008年05月01日 08:00

医療イメージ厚生労働省は4月30日、「平成18年 国民健康・栄養調査結果の概要について」を発表した。それによると2005年時点で糖尿病の疑いがある人は「強く疑われる」「可能性が否定できない」を合わせて全国で全人口の18.0%・約1870万人に達していることが明らかになった。さらに4年前の2001年時点の約1620万人から15%・250万人ほど増加しており、食生活の変化が少なからぬ影響を与えているのではないかと思われる(【発表リリース】)。

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今調査結果(糖尿病部分)は2005年11月に無作為抽出した人のうち、男女あわせて4296人分の血液検査の結果を元に割合を算出、当時の20歳以上の推計人口1億0400万人を乗じて推計したもの。

調査結果の概要は次の通り。糖尿病の診断指標の一つ、ヘモグロビン濃度が6.1%以上の人(と実際に治療を受けている人)が「強く疑われる」、「可能性が否定できない」(糖尿病予備群)は5.6%~6.1%で区分されている。

・糖尿病が強く疑われる……9.8%
 (うち治療医薬品を服用中……4.7%)
・糖尿病の可能性が否定できない……11.9%
・それ以外(=糖尿病ではなさそう)……78.2%


また、当時の人口などからこの割合を元に糖尿病人口を概算したところ、予備群も合わせて約1870万人が該当したという。

1.糖尿病が強く疑われる……約820万人(740万人)
2.糖尿病の可能性が否定できない……約1050万人(880万人)
1+2.糖尿病の可能性がある人……約1870万人(1620万人)


「予備群」まで合わせた比率では、年齢階層別では70歳以上が34.8%と最も高く、以下年齢が上がるほど糖尿病予備群の人の割合が増えている計算になる。

厚生労働省では【健康日本21】のプランの中で、2010年までに「糖尿病が強く疑われる」人を推計値の1080万人から1000万人に抑えることを目標としている。しかし「可能性が否定できない」人の割合がこの4年間で大幅に増加していることから、このままの状況が続けば目標値を超えてしまう可能性もある。他の生活習慣病同様、【健康日本21の「生活習慣病を知ろう!」】などのページで知識を得ながら、糖尿病について自分の生活を見直すよう心がけたいものだ。

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