投資家は常に「3か月先は数百円日経平均が上がる」と考える傾向・日経個人投資家調査から

2007年08月23日 12:30

株式イメージ日経新聞のウェブサイト内では、【個人投資家調査】のページがあり、定期的に共通するテーマやその時々に応じた個別のテーマのアンケートを実施している。その中で継続調査が行われている「相場観(日経平均株価の3か月先予想)」の調査結果によると、「個人投資家は常に三か月後は現在から日経平均で数百円プラスに株価が上向く」と考えていることが明らかになった。

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「個人投資家調査」のページでは「相場観」「景況感」を定期アンケートとして、「スタンス」はその時々に応じた調査を実施している(ちなみに現在はサブプライムローン問題でゆれる相場の中、自分自身の投資姿勢をどのようなポジションにおいているかというもの)。

「相場観」「景況感」は過去データをチャート形式で閲覧することができるが、そのうち「相場観」について見てみると次のようになる。

過去3年間における実際の日経平均株価と、その時々の読者の相場観の推移
過去3年間における実際の日経平均株価と、その時々の読者の相場観の推移

それぞれの時点で「3か月先の予想」をたずねているので「3か月でそれほど大きな変動は置き得ないだろう」という前提もある。しかしながらその点を考慮しても、日経平均に対して読者の相場観はほとんどの場合が数百円ほど上回っている、つまり「三か月先は数百円日経平均が上がる」と考えている人が多数を占めていることが分かる。

一方、日経平均株価と読者の相場観の差の開きは、その時々の個人投資家の相場に対する強気・弱気スタンスを示しているともいえる。つまり両者の開きが大きい時は「3か月後は大きく日経平均も上がるぞ」と考え、開きがほとんどない場合「3か月後も日経平均は上がらないだろうな」という考えが大勢を占めていることが推定できる。

ただし、両者の開き(かい離率)と実際の相場動向に何らかの関連性があるかといえば、そのようなものは見受けられない。両者がクロスする、つまり「投資家の多数が弱気になる」シグナルが出た時に相場に何らかの動きがあれば面白いのだが、実際には何の傾向も無い。

つまり「個人投資家の相場観はあまりあてにならない」ということなのかもしれない(笑)。

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