詳細は元記事に譲るが、保険の対象となるのは

に限定される。書類の作成や提出など面倒な手続が必要(【あいぱっちくらぶ】のように手順をていねいに説明しているところもある)だが、眼鏡の購入費の7割が給付されることもある。

ただ、日常生活で使う眼鏡には保険は適用されない。「眼鏡は疾病や負傷の治療のための用具とは性質が異なる」というのがその理由。

保険の概念にさかのぼって考えると眼鏡やコンタクトレンズが保険対象となるかどうは微妙なところだが、利用者の経済負担が少なくないのも事実。その一方で今回の事例のように、医者ですらあまり知らない、そして適用されれば負担が軽くなる制度も数多く存在する。「知識は生活を豊かにする」という言葉ではないが、自ら積極的に物事を調べ上げ、専門家の意見を聞いて少しでも負担が軽くなるよう努力するに越したことはない。