この廃止決定は、読者が株価情報をインターネットから得る傾向が強まっているため。今後は株式欄は同社の公式サイト上に移行し、さらに読者にリアルタイムの相場情報をメール配信するなどでネット上でのサービス拡大を目指す。

具体的にはこれまで紙面では6ページを割いて株式欄が掲載されていた。これを2ページの市況欄に改変し印刷コストなどを削減する。なお日曜版では従来どおり株価など相場表を掲載するという。

記事でも指摘されているが、すでに【シカゴ・トリビューン】や【ロサンゼルス・タイムズ】などが株式欄を縮小している。

ネット経由での売買シェアが拡大の一途をたどる株式市場においては、一日遅れで株価が掲載される新聞上の株式欄のニーズが低下するのは当然のことだろう。もちろんタイムブランクのデメリットは否定できないものの、株価をパッと見で一挙に確認できる新聞の株式欄のメリットは捨てがたいものがある。日本の新聞社も同じような方向に進むのだろうか。個人的には廃止はして欲しくないと思うのだが。