調査母体全体(小中高校生)の携帯電話(スマートフォン含む。以後特記無き限り同)・保有率についてだが、大体5割の保有が確認されている。「家族共用で有り」も含めると少しづつだが増加する動き。

↑ 携帯電話・PHSを持っているか(小学校～高校)(再録)

そこでこれら携帯電話を持っていて、メールを使う、あるいはサイトの閲覧のどちらか一方でもしている人(＝インターネットを利用している人)に対し、どれくらいの時間を費やしているのかを聞いた結果が次のグラフ。なお「メールの使用」はメールを見たり書き込む時間を指し、メールを待っている時間は含まれない。

↑ 携帯電話でのインターネット利用時間(メール利用・サイト閲覧も含む)(自分専用・家族共用保有者でサイト・メール利用者限定)

全体としては「分からない」(把握していない)人が増えているのが気になるが、それを除けば利用時間は少しずつではあるものの、伸びる傾向にあるようだ。

これを男女別・学校別に区分して再集計したのが次のグラフ。学年が低いほど「インターネットを使った」ことの実感が薄く、「分からない」の回答率が高い状況が確認できる。

↑ 携帯電話でのインターネット利用時間(メール利用・サイト閲覧も含む)(学校・性別)(自分専用・家族共用保有者でサイト・メール利用者限定)

小学生、そして中学生でも一部は防犯アイテムとして携帯電話を持たされ、メールのやりとりも安全確認用として使われることが多々ある。そのような利用状況を想定すると、自分の意志で積極的に使っていない以上、利用時間まで覚えていないのも仕方なかろう。

また全般的には学校が上になるほど、そして男子よりは女子の方が長く利用しているのが分かる。例えば「30分未満」の区分の長短を見るだけでも明らか。大人同様子供も、男性より女性の方がプライベートでのネット利用は活発なようだ(大人は仕事で使う事例もあるため、その分男性が長くなることもある。しかし今件は高校生までなので、仕事のために携帯電話経由インターネットを使うことはありえない)。

この違いをより分かりやすくするため、各区分の中央値を用いて概算平均値を算出した結果が次のグラフ。いずれの学校でも男子より女子の方が、幾分長めとなっている。

↑ 携帯電話でのインターネット利用時間(メール利用・サイト閲覧も含む)(概算平均、分)(自分専用・家族共用保有者でサイト・メール利用者限定)

高校生になると、携帯電話でインターネットをしている男子は平均1時間半強、女子は2時間近く、メールを読み書きしたりサイト閲覧をしていることになる。そして男子は7.5％、女子にいたっては11.4％が、1日4時間以上。登下校の過程やテレビを見ながらなど、いわゆる「ながら利用」も多分にあるとはいえ、随分と長いものだと感心せざるを得ない。

例えば【携帯SNSの依存自認者、2/3は「睡眠時間を犠牲にしている」(2011年版情報通信白書より)】にもある通り、携帯経由で提供されるコンテンツに夢中となり、他の日常生活に支障が出る事例は、老若男女を問わず報告されている。ましてや子供は経験や分別の点で大人と比べて劣る場合が多く、夢中になった場合に歯止めが利かなくなる可能性は高い。

保護者をはじめ周囲の人による注意啓蒙が必要となる。いや、むしろ保護者自身も率先して実例を挙げる形で、一緒に注意し合うくらいの心構えの方が、子供の理解度も高まるに違いない。

■関連記事:
【小中高校生の携帯電話保有状況をグラフ化してみる(2011年・青少年のインターネット利用環境実態調査版)】
【携帯SNSの依存自認者、2/3は「睡眠時間を犠牲にしている」(2011年版情報通信白書より)】

まずは調査母体全体の携帯電話(スマートフォン含む。以後特記無き限り同)・保有率について。最新も含め3年分のデータが公開されているが、大体5割が保有。「家族共用で有り」も含めると少しづつだが増加する動き。

↑ 携帯電話・PHSを持っているか(小学校～高校)

これを具体的に、学校・性別で区分して再集計したのが次のグラフ。冒頭で触れたように、家族共用も合わせると小学生2割・中学生5割・高校生9割強の図式となる。

↑ 携帯電話・PHSを持っているか(学校・性別)

男女別ではすべての学校区分で、男子より女子の方が保有率が高い。元々女子の方が意志疎通ツールとしての携帯電話を好んでいること、そして(保護者が買い与える)防犯用としても女子への需要が高いことが原因。

ただし高校生になると差異はほとんど無くなり、家族共用の端末保有者もごく少数派になる。ほとんどは自分の専用の携帯電話を与えられ、使える状態にある。

では家族共用・自分専用を問わず、携帯電話を持つ子供達は、どのような機種を持っているのだろうか。言葉の定義を写真込みでしっかりと説明し、理解しててもらった上で回答を受けた結果が次のグラフ。

↑ 持っている機種は(自分専用・家族共用保有者限定)

メールやネットブラウジングが出来ないなど、子供による利用を想定している「機能限定・子供向け」携帯の利用者は18.1％。一方、自分専用か家族との共用かまでは公開されていないが、ともかくスマートフォンを利用している人は5.7％。両項目とも昨年から確実に増加しており、浸透が進んでいるのがうかがえる。

これを学校・性別で区分して再集計すると、やはり「機能限定・子供向け」携帯の利用率は小学生で非常に高くなる。

↑ 持っている機種は(自分専用・家族共用保有者限定)(学校・性別)

中学生でも約2割、高校生でも約1割は「機能限定・子供向け」携帯を利用しているものの、大半は普通の携帯電話を使うようになる。他方スマートフォンは小学生では事実上ゼロ。中学生で5％程度、高校生では7％ほどとなる。

携帯電話全体の所有率は女子が上だが、「機能限定・子供向け」「スマートフォン」共に男子の方が所有率が高いあたり、保護者の思惑や子供自身の主張がすけて見えて興味深い(前者はさしずめ「大人向けコンテンツ」にアクセスしないように、後者は「多機能の機種に触れたい」という子供からの要望に応える形で、というパターンだろう)。

今後は「携帯電話そのものの浸透率の向上」「機能限定・子供向け、スマートフォンそれぞれの所有率の増加」の二つの動きが同時に起きるものと思われる。特にスマートフォンは、保護者自身の保有率が上がることから、保護者と共有の形で使われる事例が多数を占めることが予想されよう。

最後にやや余興的なものとして、2011年における小中高校生のスマートフォン所有率(自分専用・家族共有保有を合わせたもの)を算出し、グラフ化しておく。小数点第一位同士を乗したもので、やや精度が甘くなるが、目安程度にはなる。

↑ スマートフォン保有率(自分専用・家族共用保有者の双方合わせて)

小学生がすべてゼロなのは、最新のデータでは保有者が確認できなかったため。今後同様の調査が来年以降再び行われた際には、少数ではあるものの値として現れるに違いない。

■関連記事:
【小学2割・中学4割・高校9割…小学生から高校生の携帯電話の保有状態をグラフ化してみる】

↑ 青少年の携帯電話等の所有率とインターネット利用率(％)

小学生では両者間にいくぶん開きがあるのは、保護者が防犯目的で持たせており、インターネットにアクセスできる機能は必要ないと判断する事例があるため。高校生はほぼ全員が携帯電話を持ち、それを使ってインターネットにアクセスしている計算になる。

一方、そのインターネットへのアクセス機能を用い、保護者の視点では「アクセスすることは好ましくない対象」に足を踏み入れてしまう事例は十分ありうる。成人向けコンテンツ、多額の費用を請求され得る有料コンテンツ、買い物系サイトなどが好例。そこで一定基準に基づき、それら「好ましくない対象」へのアクセスを防ぐ働きを示すソフト(機能)がフィルタリングソフト(機能)である。

このフィルタリングを用いている保護者は、小学生の子供で3/4、中学生では7割近く、高校生でも半数程度に達している。

↑ 携帯電話等におけるフィルタリング利用率(携帯電話でインターネットを利用していると回答した青少年の保護者対象)

警察庁が過去に発表した同様の調査結果でも似たような値が出ており、そこではさらに高学年ほど利用していない率が高いことについて(保護者が)「子供を信用しているから」「必要性を感じない」、そして「子供からつけないでと頼まれた」ことが上位にあがっている。

↑ フィルタリング未利用の理由(複数回答)(学校種別)(【子供の携帯フィルタリング未利用、高学年ほど「子供を信用」「つけないでと懇願される」】から再録)

フィルタリングは主に保護者が子供に規制を強要するものだが、可能ならば子供自身が適切な判断をし、「好ましくないこと」を避けた方が都合が良い。フィルタリングには限界があり、善悪の判断が出来ない子供は、むしろ規制されている事柄に興味関心を抱くからだ。そこで子供達に携帯電話の利用マナーや取り決め、仕組みについて各種啓蒙・学習を行うことになる。

その啓蒙や学習の効果に関する実証結果が次のグラフ。

↑ 子供の学習経験とインターネットの利用マナーについて―「自分に来たチェーンメールを転送すること」について

メモ用紙や口頭での伝言ゲームと異なり、チェーンメールは加速度的に影響を与え得る。どのような内容でも極力伝播を避けるべきだが、学習経験が無い子供は一様に判断を留保してしまう(善悪の判断がつかない、どちらにも転び得る)率が高くなる。また、学習経験がある場合は高学年ほど「してはいけない」率が高まるものの、学習経験が無いと高校ではかえって減ってしまうなど、啓蒙の大切さが改めて分かる結果となっている。

やや気になるのは、啓蒙・学習経験のあるなしに関わらず、高学年ほど「してもよい」「たいして悪いことではない」とする回答率が高まること。既に世間一般の社会常識をある程度習得している高校生だからこそ、あらためて携帯電話などの利用マナー・ルールに関して、徹底的な啓蒙が求めれているといえよう。

■関連記事:
【子供の携帯フィルタリング未利用、高学年ほど「子供を信用」「つけないでと懇願される」】
【誰が教えてくれた？ トップは親、次いで先生…米の子供達のネットや携帯上でのセキュリティの教え手をグラフ化してみる】

携帯電話(ブロードバンドアクセスができる一般携帯電話以外にスマートフォン含む)の普及率上昇は、子供界隈にも及んでいる。その子供達の携帯電話利用状況を集計したのが次のグラフ。今件調査は2009年12月時点で行われたことに留意した上で各値を見てほしい。

↑ 1日のうち携帯電話を使用する時間の構成割合(2009年)

【「子供のテレビ離れ」…子供のテレビやDVD視聴時間をグラフ化してみる】で解説したテレビ視聴やゲーム機での遊びと異なり、今件携帯電話では「持っていない」の回答率が高い。これは【「小学高学年」「中学入学」「高校入学」がタイミング…子供の携帯電話保有開始時期をグラフ化してみる】などにもあるように、有る程度歳と経験を重ねないと、保護者側が携帯電話そのもの所有を許可しないのが原因。高校生になると保有率は9割を超えてしまう。

また男性よりも女性の方が保有率が高いのは、(低学年で)防犯上の理由から持たせている結果によるもの。もちろん純粋に、男性よりも女性の方が携帯電話好きというのも一因だろう。

同様の調査を前回2004年時点で行った結果が次のグラフ。

↑ 1日のうち携帯電話を使用する時間の構成割合(2004年)

ひと目で灰色部分の「持っていない」が2009年時点よりも多いのが分かる。むしろ逆に、2004年時点ですでに高校生の9割以上が携帯電話利用者となっていることの方が驚きかもしれない。

各時間区分の中央値を元に概算平均値を算出し、2004年と2009年の値を比較しやすくしたのが次のグラフ。世代別の伸びは一様で、男性よりも女性の方がより長い時間携帯電話に触れているのが分かる。

↑ 1日のうち携帯電話を使用する時間・概算平均値(時間、2004-2009年)

「高校生でも平均1時間20分? 短すぎないか?」という意見もあるだろう。中学生では40分に満たず、その不足感はさらに高まる。これは前述したように「今件調査は2009年12月時点で行われた」のが主要因。昨今急速に普及率が上昇し傾注時間も伸びており、2年前の今結果と比べると、やはり違和感を覚えてしまう。「5年ごとに行う」という今調査の形式を考えれば仕方あるまい。次回調査の2014年では、これらの値も言葉通り「倍増」しているのも十分あり得るのが現状ではある。

一方、先に【「子供のテレビ離れ」…子供のテレビやDVD視聴時間をグラフ化してみる】で子供のテレビ視聴時間が減少していること、いわゆる「子供のテレビ離れ」が起きている件を解説したが、その一端がこの「携帯電話の利用時間の伸び」にある。

ただしゲーム機での遊びと異なり、携帯電話の利用は多分に「ながら利用」の時間を含む。｢テレビを観ながら携帯電話を操作する｣という事例も十分考えられる。集中度は落ちるが、視聴時間にそのまま影響を与えるとは言い切れないことも付け加えておこう。

やや余談になるが、「持っていない」人の割合だけを抽出し、グラフを作成しておく。

↑ 1日のうち携帯電話を使用する時間「持っていない」人の割合(2004-2009年)

持っていないのに「使用する時間」も何もあったものではないが、ともあれ非保有率は低下＝保有率は上昇していることが確認できる。特に女性の低下は著しく、子供世代においても女性への携帯電話の浸透は男性を凌駕することが、あらためて認識できるというものだ。

インターネットへのアクセスが可能か否かを考慮しなければ、世界各国で携帯電話が爆発的に普及率を高めているのは、【アフリカ諸国のモバイル利用者数をグラフ化してみる】や【アジア太平洋地域を中心に世界のモバイル加入者数推移をグラフ化してみる】などでお伝えした通り。今調査結果でもアジア地域でやや低めの値が出ているものの、概して高い結果となっている。

↑ 携帯電話を所有している人の割合

それではそれら携帯電話保有者においては、一般の通話機能、3Gなどインターネットへのアクセス機能はどの程度利用されているのだろうか。保有の携帯電話は「単なる音声通話＋SMS」なのか、それとも「3Gなどのインターネット機能付き」なのだろうか。それらがおぼろげながら見えてくるのが、次以降の調査項目。これらの値はいずれも「携帯電話保有者」を母数としていることに注意してほしい。

まずは音声通話を使っているか。これはさすがにほとんどの国で100％に近い値を示している。回答ミスの回答者の可能性を考慮すれば、事実上100％の国が多数と見てよいだろう。

↑ 電話(音声通話)をかけている(普段から自分の携帯電話でしているか(自前の携帯電話保有者限定))

ドイツが例外的でやや低い値を見せているが、同国は他の項目でも押し並べて低い値に留まっている。今件についてレポートでも特に言及は無く、やや不思議なところ。機会は別に譲るが、さらにSNSの利用率も低め(非使用率が高め)で、「相手からアクション待ち状態・自らは積極的に使わない」というスタイルの人が多いのかもしれない。

続いてテキストメッセージを送るか否か。インターネットアクセス機能が無くても、ほとんどの携帯電話にはSMS(ショートメッセージサービス＝テキストメッセージ)が付いている。日本ならショートメール・Cメールがそれに該当する。一般的には通話よりも安価なので、通話以上に使われることも多い。

↑ テキストメッセージを送る(普段から自分の携帯電話でしているか(自前の携帯電話保有者限定))

「自前の携帯電話保有者限定」という点に注意して欲しいが、携帯電話周りではとみに話題に登るインドネシアの高さが目に留まる。一方でインドやパキスタンは低め。後述のネットアクセス率なども低いことから、保有者の端末の多くはシンプルな通話機能の利用・装備であることが推測できる。

通話やテキストメッセージはほとんどの携帯電話で使えるが、次の「写真や動画撮影」「インターネットの利用」はいわゆる3G以降の携帯電話で無いと無理。

↑ 写真や動画を撮る(普段から自分の携帯電話でしているか(自前の携帯電話保有者限定))

↑ インターネットを使う(普段から自分の携帯電話でしているか(自前の携帯電話保有者限定))

両者とも日本の値が抜きんでているのが分かる。スマートフォンで無い一般携帯電話のネットアクセス機能、そして写真・動画撮影などのマルチメディア機能は日本の端末が秀でている＆普及率が高いため、必然的にこれら機能利用者の対携帯電話保有者比率も高くなる(別調査機関の調査報告書では「日本の携帯電話経由の動画視聴率はずば抜けて高い」との報告もある)。

また日本以外では「写真や動画の活用は諸外国でも活発」「携帯電話経由のネット利用はアメリカやイギリス、イスラエル、中国などで盛ん」などが見て取れる。ただし前述の通り中国は国勢調査結果に伴うウェイトバックが行われていないため、実情とは隔たりを見せている可能性は低くない。

現状では「携帯電話保有」＝「写真や動画の利用」「インターネットアクセスが可能」とは程遠く、せいぜい知り合いとのSMSのやりとり位であることが確認できる。しかし今後は新興国を中心に、確実にこれらの機能の利用率向上がなされていく。インターネットの世界そのものもそれに合わせ、大きな変化をしていくに違いない。

■関連記事：
【アフリカ諸国のモバイル利用者数をグラフ化してみる】
【アジア太平洋地域を中心に世界のモバイル加入者数推移をグラフ化してみる】

まずは料金支払い方法が「ポストペイド(後払い)」か「プリペイド(先払い)」か。【アフリカ主要国におけるモバイル普及率をグラフ化してみる】でも解説しているが、「ポストペイドよりプリペイドの方が初期導入コストは安く済む」「収入が不安定な利用者には、中長期の契約を前提とするポストペイドはなじまない」「利用料金上のストッパーを利用者本人が容易にかけられる(利用後の料金請求で慌てることが無い)」などの事情から、成長が著しい新興国ではプリペイド方式が好んで使われる。

↑ アジア太平洋地域主要17か国におけるモバイルでの支払い方式シェア(2010年)

プリペイドが圧倒的多数を占めていたアフリカ地域と異なり、「AP17」ではプリペイド主流からポストペイド主流まで、まさに「多種多様」な状況にある。国ごとのインフラ整備事情、経済事情が大いに異なっているのが見て取れる(特に安価でモバイルを使えるという点で、プリペイド方式は大いに貢献している)。ちなみに「AP17」では平均で84％がプリペイドなのに対し、ヨーロッパでは66％、アメリカでは15％とのこと。

また、モバイル普及率をかさ上げするのに貢献する利用料金の安価には、多数企業による競争も重要な要素となる。次のグラフは各国のモバイルキャリア数の推移を記したものだが、ほとんどの国で増加しており、それだけ競争が激化し、料金引き下げ合戦が起きていることが想像できる。

↑ アジア太平洋地域主要17か国におけるモバイルキャリア数(2004年・2010年)

国土が広く人口も多いのも要因だが、インドは15社がひしめき合う状態。当然価格競争も激しいものとなる。これがモバイルの導入ハードルを引き下げ、加入者増を後押ししていく。

もっとも、(グラフは略するが)インドを除けばAP17におけるモバイル市場のシェアは上位キャリア3社で7割以上を占めており、雑多感はあまりない。多くの国では三強がひしめき合う、言葉通り「三国時代」ならぬ「三社時代」の様相を呈している。個々の国の事情を反映したプリペイド・ポストペイドの比率は今後もさほど変化せず、個々の国の個性を活かしたモバイル市場を拡大していくのだろう。

まずは対人口比のモバイル加入率。

↑ アジア太平洋地域主要17か国・対人口比モバイル加入率(2010年)

AP17のうち半数以上の9か国が100％を超している。レポートでは単純に「その国では人口以上の接続数＝加入数がある」としか書かれていないが、これは「一人が複数台のモバイルを保有している」「【インターネットと携帯電話の普及率を世界の他国と比べてみる】でも説明しているように、プリペイド方式によるSIMカードの利用が大勢を占めている地域・国では、一人が複数枚のSIMカードを持っている場合もあり、その時には別々にカウントされてしまうため、結果として人口以上の「加入者」が存在することもありうる」などが理由として挙げられる。身の周りでもビジネスとプライベートで別々の携帯電話を保有していたり、スマートフォンと一般携帯電話別々の契約をしている人を見かけているのではないだろか。

レポートでは「中国やインドは加入率が他国と比べて低めだが、元々人口が多いので加入者”数”は多大なものとなる」とも説明している。それが分かるのが次のグラフ。これは加入率ではなく、加入者数を示したもの。直近の2010年と2000年分が併記してあるが、2010年の値を見ると、中国とインドの膨大な携帯電話加入者数があらためて認識できる。

↑ アジア太平洋地域主要17か国・モバイル加入者数(2000年・2010年)(単位:百万人)

中国が8億4200万人、インドが7億5200万人。【モバイルインターネットの広がりをかいつまんでみる……インドと中国】などでも解説しているように、この数字がそのままインターネットにアクセスできるモバイル端末利用者を意味するのではなく、音声＋SMSのみの端末利用者が多分を占めていることに注意をしなければならない。それでも両国のポテンシャルの大きさを、あらためて認識することはできる。また、モバイルやインターネット周りの話で必ず登場するインドネシアも第3位におり、これらの国のモバイルパワーの大きさが分かる。

一方日本は第4位。順位・加入者数共に良いポジションのはずなのだが、目の前にいる3か国の前ではやや気後れしてしまうのが現実。また直後にベトナム・パキスタン・フィリピンなど、今後も高い成長が期待できる国が追いかけてきている状況も興味深い。

最後にこの2000年・2010年双方のデータを元に、年平均成長率を算出したのが次の図。横軸の国の並びは比較しやすいよう、上のグラフと合わせておいてある。

↑ アジア太平洋地域主要17か国・モバイル加入者数(2000年～2010年における年平均成長率)

元々人口がさほど多くない、あるいは2000年の時点でそれなりに対人口比加入者率が高かった国は成長率が低い(例えば日本の場合は7％/年でしかない)。一方人口が多く(＝伸び代が大きい)、2000年の時点で加入者数が少なかった国では、非常に大きな伸び率を見せている。特にインドはこの10年間で爆発的な浸透率を見せたことが分かる。

今後一般の携帯電話を利用した人の少なからずが、3Gなどのインターネットへのアクセスが可能な携帯電話、あるいはスマートフォンなどへの切り替え予備軍であることを考えると、似たような成長をとげることは容易に想像がつく。その成長が各国自身、そして世界の変化にどのような影響を与えて行くのか、興味をそそる話ではある。

まずは積上げ式でのモバイル加入者数推移。ヨーロッパは東西に分割した上での算出なので注意しなければならないが、赤で囲ったアフリカ、そしてアジア太平洋地域の伸び率が著しいのが分かる。

↑ 世界のモバイル加入者数(億人)(2012年以降は推定)

2011年の時点で60億人に達しているモバイル加入者(前述のように重複カウントの問題や、インターネット接続の出来ない通話とSMSのみの携帯電話の加入者も多分に含むことに注意)だが、そのうち約半数がアジア太平洋地域。その後も世界全体の伸び方と同様に、むしろややかさ上げされる形で今地域のモバイル加入者は増加を続け、2015年には40億人に達する。

新興国の方がモバイル系の成長率が高いことは、これまでにいくつもの記事で触れた通りだが、今件データにもそれを裏付ける値が確認できる。

↑ 地域別・モバイル加入者数の年平均成長率

さすがに今後の推定年平均成長率は、どの地域もこれまでと比べて大人しい値となる。それでも欧州や北米がすでに飽和状態に近いのに対し、アジア太平洋・アフリカ地域はまだ伸び代が大きいことが見て取れる(北米・欧州と比べれば、ラテンアメリカや中東もそれなりに伸びが期待できる)。両地域とも絶対数が多い、特にアジア太平洋地域はすでに30億人がカウントされている上でこの上昇率が維持できるのだから、注目しないわけにはいかない。

昨今の経済不況で、アジア太平洋・アフリカ地域のモバイル普及率が鈍化する可能性も否定できない。しかし導入コスト・ランニングコスト共に安いこと、後者は特に価格競争の激化でさらにハードルが低くなっていること、モバイル端末の利用者がその有意性を喧伝し公知することで「ライフスタイルのステップアップアイテム・ツール」として注目を集めていることなどを合わせて考えれば、大きな鈍化は起きないだろう。

■関連記事:
【アジア諸国のネット利用率をグラフ化してみる】

それによると2011年10月時点で日本における(メイン端末としての)スマートフォン・ユニークユーザーは13歳以上限定で1456万人。1歳単位の人口推計が取得できる最新のデータ(平成22年国勢調査)では13歳以上人口は約1億1360万人なので、普及率は12.8％という計算になる。そして男女比は61.5対38.5。男性が多数を占めている。

↑ 日本のスマートフォンユーザー男女比(comSCORE)

世代構成で見ると、25～34歳の層がもっともボリュームが厚く25.6％。全ユーザーの1/4を超えている。

↑ 日本のスマートフォンユーザー・世代構成比(2011年10月、comSCORE)(※25歳未満は等年齢間隔でないことに注意)

リリースでは「51.8%と実に半数以上が35歳以下のユーザーによって利用されており」と若年層の利用者率が高いことを強調しているが、同時に13～17歳の利用率はさほど高くなく、スマートフォンが一般携帯電話と比べればまだ割高で、金銭的負担の大きい端末であることも示唆している。

最後に居住地区区分による分布。多分に人口分布に寄るところもあるが、関東甲信越だけで4割近く、関西で2割近くとなり、合わせてほぼ6割に達する結果となっている。

↑ 日本のスマートフォンユーザー・居住地区区分(2011年10月、comSCORE)

リリースでは最初の男女比グラフにもあるように、現時点で各属性にて偏りのあるスマートフォンユーザーに関し、少しずつ均等化の傾向が見られると解説している。特に男女比では女性が、居住地区区分では関西・中部・九州圏の伸びが顕著で、今後これらの比率上昇に伴い、偏りもならされていくとのこと。それに伴いスマートフォン利用者数・普及率もさらに底上げされていくことだろう。

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【急増するスマートフォンのトラブル、国民生活センターが注意喚起】

↑ 携帯電話全体に関する相談件数と、そのうちスマートフォンに関する相談件数(2011年度は10月31日分まで)

元々スマートフォンは若年層の利用者層が多いことからか、相談者の世代階層も、一般の携帯電話よりも若年層にかたより気味。

↑ 契約当事者の世代

主な相談要件としては「契約・解約」に関するものがトップだが、スマートフォンでは一般携帯電話と比べて「品質・機能・役務(サービス・機能)品質」さらには「接客対応」の点で相談内容割合が多い、言い換えればトラブルが多いことが分かる。

↑ 相談内容別割合(2011年度、スマートフォンに関する相談で多い順)(複数回答)

特に携帯電話との違いが見られる品質関連では、パソコンに関する相談内容と似通った部分(「早期故障」「機能故障」「作動不良」)がある一方、「故障頻発」(修理に出しても不具合が続く)の割合がスマートフォンには多いことが確認されている。

リリースでは大きく4つの相談が多数寄せられているとし、いくつかの事例を挙げている。

●修理に出しても不具合が続く
・修理に出して基盤を交換してもらったが同じトラブルが続く。解約したい。
・電波状態が悪く修理を依頼。代替機は正常動作。修理から戻ってきた端末は再び悪い。再度修理したが結果は同じ。自分の環境が不明なためこれ以上は分からないと言われたが、情報を提供すると申し出たものの「必要無い」と返される。
・動画サイト閲覧中に電源が落ちる。交換機も同様。「使い方の問題なのでもう対応できない」と言われる。解約したいが高額な解約料がとられる。
・不具合範囲はOSの問題だからと弾かれる。OS側に問い合わせたが一か月経っても返事無し。

●すぐに電池が無くなる
・パンフレットの記述とは違い過ぎる電池消費。苦情を告げると「スマートフォンはこういう物だ」と返される。

●メールやインターネットをあまり利用していないのに、パケット料金が上限額に
・ショップに勧められて携帯電話をスマートフォンに代えた。今後の支払い額もほとんど変わらないことを何度も確認したが、支払い額は3000円から9000円に跳ね上がった。確認すると「スマートフォンはインターネットをしなくて
もソフトの更新をしているのでパケット料金は上限額(約6000円)になるんです」と言われた。
・海外旅行に持参したところ、料金が跳ね上がった。海外にいた際に自動更新され、その時に料金が加算されたらしい。そのような説明は無かった。

●通信制限があり動画が見られない
・ドラマを見たくて契約したのに、通信速度制限がかかり閲覧できない。

これらの動向を踏まえ、センター側では消費者に対して次のアドバイスを行っている。

●テレビコマーシャルなどの広告のイメージだけで判断せず、機能の特徴を十分ふまえて自分の利用目的にあった商品選択をしてほしい
「通話を中心に利用し、パケット料金を低額に抑えたい人や、パソコンがあまり得意ではない人は、はやりだからというだけで契約せず、スマートフォンが自分に合っているかどうかをよく検討する必要がある」

●不具合がおきた場合には、どのようなときに症状がおこったのかを確認しておく

●アプリケーションソフトの内容をよく理解しないまま、むやみにダウンロードしない

●海外に持っていく場合には、必ず日本国内で事前に設定方法や課金の方法を確認しておくこと

携帯電話とパソコンの良い所取りな感のあるスマートフォンだが、それは同時に両者のリスクをも抱えることになる。さらには上記の海外持参での料金事例のように、一般の携帯電話ではほとんど想定し得なかった事象も容易に生じ得る。

各メーカーともスマートフォンのセールスに熱心なため、機種変換や新規購入の際に、販売店でも猛烈にプッシュしてくることは容易に想像ができる。しかし使うのは販売店の人ではなく自分自身。自分の理解度を見極めた上で、そしてセンターのアドバイスにもあるように「自分の利用目的にあった商品選択」を心がけてほしいものだ。

まずはインターネットを使える端末で、ごく普通に行われる機能利用。タブレットを利用している人に、次の機能の利用性向・頻度を聞いたのが次のグラフ。

↑ 次の行動をタブレット機でどのくらいの頻度でやっているか(米、2011年8月、タブレット利用者、過去一か月について)

注意してほしいのは各項目で、青い部分(殆ど毎日)の回答者は赤い部分(少なくとも一回)にも含まれていること。例えば電子メールの確認の場合、「少なくとも月一回はチェックしている」人がタブレット利用者の3/4、「殆ど毎日」の人は1/3だが、「殆ど毎日」の人も「少なくとも月一回」においてもカウントされている。これは次のグラフでも変わらない。

さて、事実上電子メール利用の端末としてタブレット機を使っている人は、タブレット利用者の約1/3。確認後の反応も合わせて考えれば、少なくともコミュニケーション用としてはメインの端末扱いされているものと思われる。他にもソーシャルメディアやインスタントメッセンジャーの利用など、ソーシャルな利用スタイルで比較的高い値を示している。

続いて、タブレット利用の要因として大いに注目を集めているスタイルの一つ、ニュースチェック・ニュース購読について。

↑ 次のような情報やニュースにタブレット機でどのくらいの頻度でアクセスしているか(米、2011年8月、タブレット利用者、過去一か月について)

やや専門色の強いニュース・情報で低い傾向があるが、その差はさほど大きく無く、比較的高い比率でタブレット機を活用してニュース・情報を購読しているのが分かる。これは以前Pew Researchで提示された調査結果【タブレット機は魔法のツール…米タブレット機利用者のニュース購読上の変化をグラフ化してみる】や【「新聞の代わりに」6割近く…米のタブレット機でニュースを読む人の購読スタイルとシフト】などでも触れているが、タブレット経由で「新聞」を提供する事で、読者の興味関心や購読意欲を高める効果が発揮された値ともいえる。

日本ではまだ普及率が低いタブレット機。だが今後普及率の増加に連れて、スマートフォンの浸透と共に起きた周囲業界の大きな変化同様、色々な動きが生じるに違いない。そしてどのようなことが起きるかは、欧州など先を進む国々の動向を見れば、ある程度推測することができるというものだ。

まずはタブレット利用者の男女比だが、女性45.3％・男性54.7％。男性がやや多いが、むしろタブレット機のようなハイテク度・デジタル度の高い、普及率がまださほど高くない電子機器において、ここまで女性比率が高いのは少々驚き。それほど「所有欲をかき立てる」魅力的な要素があるのだろう。

↑ タブレット利用者の男女比(米、2011年8月)

続いて世代階層別利用比率だが、最多階層は25～34歳。次いで35～44歳で、合わせて25～44歳で過半数に届いている。

↑ タブレット利用者の世代構成比(米、2011年8月)

これはあくまでも「タブレット保有者全体に占める比率」であり、各世代層における比率ではないことに注意。例えば「25～34歳」は29％だが、同世代の3割近くが利用しているのでは無く、全タブレット利用者の3割近くがこの世代という意味。つまり比率はそのまま人数にも比例していることになる。

デジタル系アイテムでありがちな「若年層への浸透」が今一つなのは、タブレット機の普及が始まったばかりであること、加えて価格がやや高めなのが理由と考えられる。

「価格がやや高め云々」がよく分かるのが最後のグラフ。これは利用者を、所属する世帯の年収で区分したもの。

↑ タブレット利用者の世帯年収構成比(米、2011年8月)

これも直前のグラフ同様「タブレット保有者全体に占める比率」であることに注意。タブレット利用者の半数近くは、年収10万ドル(日本円で780万円前後)以上の、比較的裕福な世帯に属していることになる。

今資料では「今は高年収層が多く保有しているが、廉価なタブレット機の市場投入でこの状況も大きく変化するだろう」と言及し、その一例として【Kindle Fireが飛ぶように売れている、との話】でも紹介したアマゾンのKindle Fire(キンドルファイア)を紹介している。

↑ イギリスのテレグラフ紙によるKindle Fire(キンドルファイア)発表会取材動画。【直接リンクはこちら】

200ドル(1万5000円強)程度の価格で電子書籍リーダーや動画視聴、ウェブ利用など一通りの機能を兼ね備え、「廉価なアマゾン謹製デジタルメディアリーダー」的なタブレット機として、大いに売れているとのこと。どこまでタブレット機全体の市場に影響を与えるのかは現時点では不明だが、大きな流れを作ることは間違いない。

日本でも早かれ遅かれ、似たような状況・ビッグウェーブがやってくる。その時、どのようなことが起きるのか。気になるところではある。

スマートフォンはその高性能性だけでなく、一般携帯電話と比べれば歴史が浅く、先端技術を好む層が率先して利用している傾向もある。今調査のプレ調査(ウェイトバックをかけていない大規模調査)でも、若年層、そして男性中堅層の利用率が高い結果が出ている。

↑ 性年代別スマートフォン利用率(再録)

また、他調査でも一般携帯電話よりスマートフォンの利用者の方が、ソーシャルメディアなど(インターネット上の新しい仕組み)を多用する結果が複数確認できる(【携帯電話よりスマートフォンでよく使われている機能って何だろう?】、【スマートフォンユーザーのウェブ閲覧時間は1日169分、携帯電話の3倍近く】)。「スマートフォンの方が使いやすいから」と「元々ソーシャルメディアなどを多用する(先端技術に興味関心が深い)層がスマートフォン保有率が高いから」の双方が原因だろう。

今調査結果でもその傾向は顕著に表れている。

↑ 一般携帯電話・スマートフォンメイン利用者におけるソーシャルメディア利用率

まず、一般携帯電話利用者の6割近くが「(モバイル端末では)ソーシャルメディアを使っていない」と答えている。パソコンで十分、一般携帯電話では画面が小さい、インターフェイスが不十分などの理由で、利用を遠慮しているのだろう。一方スマートフォンではこの値が約3割まで下がり、7割近くが何らかのソーシャルメディアを自前のスマートフォンで利用していることになる。

そして個々の主力ソーシャルメディアの利用率を見ると、ツイッターやmixiでは大体2対1、Facebookでは3対1の割合で、スマートフォンの方が利用率が上。冒頭にもある通り、スマートフォン利用者の4割は、ツイッターを使っているという結果には、少々驚きを覚える(mixi3割、Facebook1/4も「驚き」という点では似たようなものだが)。先に解説した通り、ソーシャルメディアはスマートフォンのメリットであるパソコンに近い手軽さと画面の大きさ、そして機動力の高さが大いに活かされるサービスであること、そしてスマートフォンを率先して使う層が、同時にソーシャルメディアなどの新サービスを利用する率も高いことなどが要因。また【mixiの現状をグラフ化してみる(2011年9月末時点)】で触れているmixi Touchのように、スマートフォン向けに最適化された窓口・サービス・アプリのサービスサイドからの提供も、利用率の向上を後押ししている。

GreeやMobageなどの利用率は一般携帯・スマートフォンで差異は無い。というより他の数字と比較すれば分かる通り、スマートフォンの「伸び」が見られない。スマートフォン利用者がこれらのソーシャルメディアで自機を利用するメリットを見出せないか、あるいはそもそも論として利用していないことが想定される。

スマートフォン利用者は一般携帯電話より、各サービスの利用時間が長いとの結果も出ている(【スマートフォンユーザーのウェブ閲覧時間は1日169分、携帯電話の3倍近く】)。今後スマートフォンの利用率が高まり、浸透を深めていくにつれ、両者の値がどのような変化をとげていくのか。あまり利用しない人もスマートフォンを持つようになり、利用率が下がるのか、それともスマートフォンでの環境の快適さに慣れて、利用率をさらに上げていくのか。非常に気になるところではある。

■関連記事：
【スマートフォンユーザーのウェブ閲覧時間は1日169分、携帯電話の3倍近く】
【携帯電話よりスマートフォンでよく使われている機能って何だろう?】

今調査結果項目では、調査母体全体と男女に区分した上で世代別のスマートフォン利用率(所有率、普及率。リリースでは同意語として用いられている)が公開されている。それを再構築したのが次のグラフ。世代・性別のウェイトバックがかけられていないので参考値でしかないが、全体としては約2割の普及率なのが確認できる(あくまでも概算値だが、男性は25.8％・女性は17.2％との値が弾き出せる)。

↑ 性年代別スマートフォン利用率

むしろ注目すべきは(世代・性別のウェイトバックの考慮が要らない)各項目別の値。冒頭でも触れたように男女別では全世代で男性の方が、世代別では20代が一番の普及率なのが分かる。これは単に「若者の方が新しいデジタルアイテムを欲しがるから」といった傾向以外に、成人になり就職を果たして人生の節目を迎え、自前の携帯を所有、あるいは買い替える際、「せっかくだから」とスマートフォンを選択する機会が多いからだと思われる。

一方、男女別に見ると、男性では「20代」「30代」「10代」の順で、女性は「20代」「10代」「30代」の順。男性は中堅層も新デジタルアイテム(この場合はスマートフォン)への所有衝動が大きく、それが利用率を底上げしていると考えれば道理が行くし、その仮説は容易に納得ができる。

もちろん今件は「パソコンによるインターネット経由」による調査なので、インターネットを利用できることが前提。さらに「13歳以上の男女個人・携帯電話(スマートフォン含む)かPHSを介してインターネットを利用する人」が条件として課せられており、「60歳以上」でも1割近い値を見せているのは当然かもしれない。インターネット、そして携帯電話の世代別普及率を考慮すれば、「世代全体(インターネットや携帯電話の利用の是非を問わない)」利用率は、高齢層において今件結果より大きく落ちることだろう。逆に若年層はそれなりに近い精度を見せるものと思われる。

先日発表された【ソフトバンクモバイルが純増数でトップ継続・2011年10月末時点の携帯電話契約総数は1億2371万8400件～TCA発表】にもある通り、今の日本の携帯電話市場は、スマートフォンが機関車的な役割を果たしている。特に条件を設けずに世間全般を対象として行った、スマートフォンの利用率が今回の結果のような値を占めるのも、そう遠い日のことでは無いと考えて間違いなさそうだ。

以前の記事(【米タブレット機とニュースの購読事情を探る】など)でも解説しているが、調査母体全体(成人)に対しタブレット機保有者は11％。その保有者のうち約半数は毎日ニュースを確認している。グラフには記載していないが、「毎日」ではなく「週一以上」にハードルを低くするとニュース購読率は77％(1159人中894人)となる(これを今件では「ニュース購読者」と呼ぶ)。

↑ タブレット保有・利用状況(米、2011年7月、成人対象)(再録)

それではそのニュース購読者に、タブレット機経由で読めるニュースの価値は、「他ツール経由のと比べてどのような価値の相違を見出しているのか」について聞いたのが次のグラフ。

↑ タブレット機経由のニュースの価値は他の媒体経由のニュースと比べると(対タブレット機で週一以上頻度でニュースを見る人比率)

大本の情報としては同じでも、新聞よりも速報性に優れ、インターネット上の公式サイトでの購読と比較すれば機動性に富んでいる。一般携帯電話やスマートフォンよりは多機能・高性能・画面領域の広さを活かした利用ができるため、同じ内容でも高い価値を見いだせ得る。結果として、16％の人が高い価値を認めている。逆に低価値と見なしている人は5％。

興味深いのは、これらニュース購読者のうち実際に対価(月額料金など)を支払っている人の比率が16％という値であること。「高い価値を認めている人の比率」とほぼ一致している。

↑ タブレット機からのニュース取得に対価を支払っているか(対タブレット機で週一以上頻度でニュースを読む人比率)(※原文本文では14％とあるが、次項目で「週一以上のニュース購読者のうち対価支払いをしていない人は754人」という表記があるため、支払いをしている人は894－754＝140人。894人中15.7％となり、今回はこの値を適用した)

もちろん「高価値認定者」がそのまま「対価支払い者」ではないが、両者には(少なくとも人数比率の上では)近しい関係があると見受けることができる。

さて、ニュース購読者のうち現在対価支払いをしていない人(ニュース購読者894人中754人)に対し、「タブレット機経由でしか入手できない情報がある」「その情報が自分の欲しているカテゴリのもの」だった場合、月額いくらまでなら支払えるかについて尋ねたのが次のグラフ。

↑ タブレット機経由でしか入手できない情報があり、それを自分が欲している類のものだった場合、月額対価としてこの額を提示された時、支払って購読するか(タブレット機で週一以上でニュースを読む人のうち、現時点で対価を支払っていない人限定)(対象者を半分に分け、5ドルと10ドルそれぞれどちらかのみを聞いている)

今件はグラフタイトルにもあるように、回答者を二分した上で、それぞれ別の金額提示をして答えてもらっている。同一人物に二つの金額を尋ねた場合、どちらを先に聞いても、次の設問の回答に微妙な変化を与えてしまうからだ(例えば先に10ドルを聞き、次に5ドルを聞いた場合「10ドルでは高いけど、5ドルくらいなら仕方ないか」と、最初から5ドルだけを聞いた時と比べて甘い判定を下す可能性がある(「ハイボール・テクニック」と呼んでいる))。

結果、5ドルの場合は21％が、2倍の10ドルではほぼ半分の10％が「支払っても良い」と答えている。実際には情報の重要度・好き嫌い度・価値認定度、さらには支払いの手間など多数条件が判断材料となるため、一概には金額だけで支払いの是非は決定できない。しかし、料金の高低は有料購読制度を使うか否かにおいて、重要な判断材料となることが分かる。そして一つの基準として、「料金と購読率は反比例の関係になりうる」という傾向も見て取れる。

オンライン上のコンテンツの課金については、直接購読者から徴収するか否かもあわせ、多種多様なビジネスモデルが考察され、利用されている。今件データはコンテンツと対価の関係の一事例として、留意に値する内容といえよう。