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増える精神科・減る産婦人科や小児科…医療施設の数などをグラフ化してみる(2010年版)

Wed, 04 Jan 2012 06:14:42 +0900

先日から【2055年には9000万人割れ…日本の人口推移をグラフ化してみる(高齢社会白書(2011年版))】を皮切りに【高齢社会白書(2011年版)】の内容をいくつかまとめているが、その過程で医療施設の動向資料が必要になった。その時に使ったデータが【歯医者は一般病院の8倍近く・医療施設の数などをグラフ化してみる】なのだが、現時点では【平成22年(2010)医療施設（動態）調査・病院報告の概況】にある通り、昨年10月に最新版の値が公開されていることが分かった。そこで今回はそれらを反映させ、各種グラフなどの更新を行うことにした。

健康意識は高いけど…日本と諸外国における高齢者の医療サービス利用状況をグラフ化してみる(高齢社会白書(2011年版))

Tue, 03 Jan 2012 10:32:08 +0900

内閣府は2011年6月7日、2011年版の高齢社会白書を発表した。日本の高齢化の現状や将来予想をまとめたもので、日本の社会情勢を推し量る重要な資料を多数盛り込んだ、注視すべき白書の一つである。今回はその中から、日本と諸外国の高齢者における、健康状態・意識の現状と、医療サービスの利用状況の双方について見て行くことにする(【高齢社会白書(2011年版)】)。

続く咳(せき)、失われる体力…一週間以上継続する咳の経験者は5割強

Fri, 16 Dec 2011 15:11:50 +0900

QLife(キューライフ)は2011年12月15日、「長引く咳(せき)」に関する実態調査結果を発表した。それによると調査母体においては、1週間以上長引く咳を体験したことがある人は5割強に達していることが分かった。8週間以上継続する咳の経験者も1割強に及んでいる。それら「長期の咳体験者」が困ったこととしては、「集中力が続かない」「人が多い場所に出かけづらい」「静かな場所に出かけづらい」などが挙げられ、いわゆるQOL(クオリティ・オブ・ライフ＝生活の質)がいちじるしく低下するようすがうかがえる(【発表リリース、PDF】)。

子供達の虫歯の状況推移をグラフ化してみる(2011年度版)

Sun, 11 Dec 2011 11:22:46 +0900

文部科学省は2011年12月8日、2011年度版の学校保健統計調査の速報データを発表した。幼稚園から高校生にいたるまでの、各種身体的測定結果、病症の状況などを定期的に集計しているもので、子供の最新の育成状況や中長期的な健康状態の推移をも推し量れる、有益な調査の一つである。今回は発表されたデータの中から、子供達の虫歯(う歯)の状況の推移についてグラフ化を行うことにした(【学校保健統計調査 2011年度版(速報)】)。

子供達の虫歯の現状をグラフ化してみる(2011年度版)

Sun, 11 Dec 2011 11:22:21 +0900

文部科学省は2011年12月8日、2011年度版の学校保健統計調査の速報データを発表した。幼稚園から高校生にいたるまでの、各種身体的測定結果、病症の状況などを定期的に集計しているもので、子供の最新の育成状況や中長期的な健康状態の推移をも推し量れる、有益な調査の一つである。今回は発表されたデータの中から、最新のデータ(2011年度)における子供達の虫歯(う歯)状況のグラフ化を行うことにする(【学校保健統計調査 2011年度版(速報)】)。

子供達の視力の推移をグラフ化してみる(2011年度版)

Sun, 11 Dec 2011 11:21:43 +0900

文部科学省は2011年12月8日、2011年度版の学校保健統計調査の速報データを発表した。幼稚園から高校生にいたるまでの、各種身体的測定結果、病症の状況などを定期的に集計しているもので、子供の最新の育成状況や中長期的な健康状態の推移をも推し量れる、有益な調査の一つである。今回は発表されたデータの中から、以前【子供達の視力の推移をグラフ化してみる】で記事にした、視力周りについて最新データを補完し、更新を行う事にする(【学校保健統計調査 2011年度版(速報)】)。

バリウム検査と胃カメラ検査、どちらを選ぶ？

Sun, 13 Nov 2011 11:55:33 +0900

【マルハニチロホールディングス(1334)】は2011年11月8日、40代～50代の健康に関する調査結果を発表した。それによると調査母体のうち直近1年間で健康診断を受けた人においては、その健診で胃部レントゲン検査(バリウム検査)をした人は5割強に達していたことが分かった。一方胃部内視鏡検査(胃カメラ検査)をした人は2割にも届いていなかった。ただし調査母体全員に両検査の長短所を説明した上で「どちらを選ぶか」を聞くと、やや胃カメラ検査優勢の結果が出ている(【発表リリース(PDF)】)

40～50代の33人に1人は「20年以上健診を受けていない」

Sun, 13 Nov 2011 11:55:06 +0900

【マルハニチロホールディングス(1334)】は2011年11月8日、40代～50代の健康に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、社会人になってから健康診断をしたことが無い人が約3％いることが分かった。ほぼすべての人が診断経験はあるものの、直近一年間に限ると7割近くにまで受診率は減少する。また有職者よりもパートやアルバイト、無職などの非有職者の方が受診頻度が低い傾向にある(【発表リリース(PDF)】)

来年の花粉は今年比で7割減少の見込み・ウェザーニューズ発表

Wed, 12 Oct 2011 06:22:57 +0900

【ウェザーニューズ(4825)】は2011年10月11日、2012年の花粉シーズンにおける日本全国、及び各12エリアの「スギ・ヒノキ花粉」の傾向を発表した。それによると2012年のスギ・ヒノキの花粉量は2011年と比べ全体で7割減少の見込みであることが分かった。ただし関東・北陸・東北は(2011年よりは少ないが)例年並みの飛散量で、2010年よりは多くなる模様とのこと(【発表リリース】)。

お医者による「たばこの適正価格」は？

Sun, 02 Oct 2011 11:22:21 +0900

ケアネットは2011年9月30日、医師に対するタバコ・喫煙に関する調査結果を発表した。それによると「たばこの一箱あたりの適正価格」という設問に対して、調査母体の医師のうち現在喫煙していない人においては、平均で約1000円と回答していることが分かった。一方現在喫煙している人では半数近くが現状価格の維持を望み、平均では約600円という結果が出ている(【ケアネット公式サイト】)。

お医者さんの喫煙率は9％・世間一般の数分の一

Sun, 02 Oct 2011 11:21:59 +0900

ケアネットは2011年9月30日、医師に対するタバコ・喫煙に関する調査結果を発表した。それによると調査母体の医師においては、現在喫煙している人の割合は9％であることが分かった。世間一般の喫煙率と比べると数分の一でしか無い。世代別では喫煙者率に差はほとんどないが、歳を経るほど喫煙経験を持つ人の割合が増加している(【ケアネット公式サイト】)。

通院している人、どれくらい? 通院率をグラフ化してみる(2010年分反映版)

Wed, 21 Sep 2011 15:40:22 +0900

厚生労働省は2011年7月12日、平成22年度版の「国民生活基礎調査の概況」を発表した。国民生活の基本事項を調査し、各行政の企画や運用に必要な資料を収集する目的で行われているものだが、資料性の高いデータが豊富に盛り込まれており、注目に値する。今回はその中から「通院している人の割合」についてグラフ化してみることにした(【発表ページ】)。

がん検診の動向をグラフ化してみる(2010年分反映版)

Wed, 21 Sep 2011 15:39:45 +0900

厚生労働省は2011年7月12日、平成22年度版の「国民生活基礎調査の概況」を発表した。国民生活の基本事項を調査し、各行政の企画や運用に必要な資料を収集する目的で行われているものだが、資料性の高いデータが豊富に盛り込まれており、注目に値する。今回はその中から「がん検診の動向」についてグラフ化してみることにした(【発表ページ】)。

世代別成人喫煙率をグラフ化してみる(2010年分反映版)

Tue, 20 Sep 2011 06:21:25 +0900

昨今の放射線周りの話とあわせ、「がん」にも注目が集まるようになり、連鎖的に発がんリスク関連から、そして昨年のたばこ値上げからも、喫煙率に対する関心が高まるようになった。当サイトでは「世代別成人喫煙率」(「年齢別成人喫煙率」から今回改称)を定期的に更新しているものの、データ元である【厚生労働省の最新たばこ情報】の更新が行われなくなり、「注目が高まる中、最新データを提供できないとは」とばかりに地団駄を踏む状態が続いていた。ところが先日、この「喫煙率」について一次データを別ルートで取得することが出来た。今回は早速それを元に、各種グラフを更新していくことにする。

トラウマによるストレスへの対処法

Sun, 04 Sep 2011 16:32:16 +0900

生死の境目レベルの危険な出来事や、非常に恐ろしい出来事(人為的なものに限らず自然発生的なものも含む)を自ら体験、さらには目撃した場合、心的外傷性(トラウマ)によるストレス反応を起こす場合がある。アメリカ心理学会(the American Psychological Association)では【HealthDay】を介し、このような状況に対応するため、次のような提言を行っている。